沿革
| 1976年 | 「プロセス計装制御技術協会」を会員4社で設立 事務所を横浜市鶴見区鶴見中央2-12-1 千代田化工建設（株）内に設置 |
|---|---|
| 1977年 | 正会員14社、賛助会員39社 |
| 1977年 | 企画委員会、機関紙W.G、教育プログラムW.G、技術開発委員会、ドキュメント専門部会、 計装工事専門部会、品質管理専門部会、法規・規格調査専門部会を組織 |
| 1977年 | 会報（第1号）を発行（以後、毎年2回発行） |
| 1977年 | エンドユーザ巡回調査W.G、プロダクト体系化W.Gを新設し、活動の終了後の同年に廃止 |
| 1978年 | プロダクトの頒布を開始 |
| 1979年 | JIS Z8204計装記号改正原案作成W.Gを新設 |
| 1980年 | 正会員15社、賛助会員88社 |
| 1982年 | ISO国内対策W.G、プロダクト英文化W.Gを新設 |
| 1983年 | JIS Z8204計装記号改正原案作成W.Gを廃止 |
| 1984年 | 機関紙W.Gを機関紙編集部会に名称変更 会報の名称を“INSTREAM”に命名 教育プログラムW.Gを教育プログラム専門部会に名称変更 |
| 1985年 | DCS調査W.Gを新設 |
| 1985年 | IPC設立10周年記念行事をホテルグランドパレスで開催 |
| 1986年 | 教育プログラム専門部会、ISO国内対策W.Gを廃止 |
| 1987年 | 新技術専門部会を新設 |
| 1988年 | 教育活動計画W.Gを新設 |
| 1988年 | 正会員16社、賛助会員119社 |
| 1990年 | 若手交流会を新設 |
| 1991年 | ISO計装記号検討WGを新設 |
| 1994年 | 教育部会を教育部会グループ-1と改称し、教育部会グループ-2を新設 |
| 1995年 | 正会員16社、賛助会員127社、個人会員4名 |
| 1995年 | 企画委員会、技術開発委員会を廃止 新技術専門部会、計装工事専門部会、品質管理専門部会、法規・規格専門部会、 プロダクト英文科専門部会を廃止 計装工事設計指針見直しWG、PCベース制御システムWG、20周年記念行事実行WGを新設 (WG(ワーキンググループ)は原則として単年度の活動) IPC設立20周年記念行事を東京パレスホテルにて開催 |
| 1996年 | 会員研修会「計装工事設計講座」実施 |
| 1997年 | 会員研修会「調節弁技術」実施 |
| 1998年 | 会員研修会「計装基本設計講座」実施 「計装制御システムのスタートアップマニュアル」発行 |
| 1999年 | IPC理事と評議員との懇談会開催 |
| 2000年 | 会員研修会「計装工事設計講座」実施 会員研修会「計装基本設計講座」実施 「計装ハンドブック（第３版）」発行 |
| 2002年 | 会員研修会「計装詳細設計講座」実施 |
| 2003年 | 会員研修会「計装工事設計講座」実施 |
| 2004年 | 会員研修会「フィールドバス設計・施工教育講座」実施 |
| 2005年 | IPC設立30周年記念行事をパシフィックホテルにて開催 会員研修会「計装工事設計講座」実施 |
| 2006年 | 会員研修会「安全計装講座」実施 |
| 2007年 | 会員研修会「計装工事設計および現場スタートアップ対応」実施 |
| 2008年 | 会員研修会「P&IDから読み取る設計情報と計装設計への展開」実施 |
| 2009年 | 会員研修会「計装設計講座」実施 |
| 2010年 | 会員研修会「調節弁設計教育講座」実施 |
| 2011年 | 会員研修会「計装工事設計および現場スタートアップ対応 講座テキスト」実施 |
| 2012年 | 会員研修会「P&IDから読み取る設計情報と計装設計への展開 講座テキスト」実施 |
| 2013年 | 正会員13社、賛助会員111社(4月1日現在) |
| 2015年 | 正会員13社、賛助会員112社(7月10日現在) |
| 2016年 | 正会員13社、賛助会員113社（5月20日現在） |
| 2016年 | 会員研修会「P&ID から読み取る設計情報と計装設計への展開」実施 |
| 2017年 | 正会員13社、賛助会員115社(5月29日現在) |
| 2018年 | 会員研修会「計装工事設計および現場スタートアップ対応講座」実施 |
| 2019年 | 会員研修会「調節弁設計講座」実施 |
| 2019年 | 正会員13社、賛助会員114社 (5月27日現在) |
| 2020年 | 会員研修会「計装設計講座」実施 |
| 2020年 | 正会員12社、賛助会員114社 (4月16日現在) |
| 2021年 | 正会員12社、賛助会員110社 (6月10日現在) |
| 2022年 | 正会員12社、賛助会員106社 (7月1日現在) |
| 2023年 | 正会員11社、賛助会員108 社 (7月1日現在) |
